高卒の警備員の年収はいくら？警備員の仕事内容＆転職方法＆キャリア

高卒で転職を検討する方のなかには、警備員（ガードマン）に興味がある方も多いです。しかし、年収やキャリアをアップできるイメージが掴めず、転職への第一歩が踏み出せないことも珍しくありません。

警備員の仕事内容は幅広く、種類や雇用形態などによって年収相場が異なります。そのため、警備員の仕事について詳しく知ることで、おおよその年収やキャリアアップの仕組みが理解できるでしょう。

本記事では、高卒で警備員を目指す場合の年収と仕事内容、転職方法について解説しています。年収アップするコツも併せてご紹介しているので、警備員への転職を検討している方はぜひ参考にしてみてください。

警備員の仕事内容と給料の特徴

はじめに、警備員の仕事内容と給料について詳しく解説します。

警備員といっても仕事内容は多岐にわたるため、まずは警備員の仕事の特徴を理解してその業務が自分に合うのか検討してみましょう。

警備員の仕事内容は大きく4種類に分かれる

警備員は人や財産、施設など警備対象の安全を守ることが仕事ですが、具体的な仕事内容は大きく以下の4種類に分かれます。

それぞれの仕事内容について詳しく見ていきましょう。

1号警備（施設警備）の仕事内容

1号警備は国内の警備業務のなかで約半数を占めており、大型商業施設や学校、オフィスビル、病院、空港、公共機関などさまざまな施設内で警備を行います。

施設警備、巡回警備、保安警備、空港保安警備、機械警備の5つの業務に分かれ、施設内の巡回や監視センサーの動作状況のチェック、入退室管理、空港の保安検査などが主な仕事内容です。

2号警備（交通誘導警備・雑踏警備）の仕事内容

2号警備は交通誘導警備と雑踏警備の2つの業務形態に分かれています。

交通誘導警備は公共施設や商業施設の駐車場、工事現場などにおける交通誘導を行い、交通事故や渋滞が発生しないように駐車スペースの案内や通行人の安全を確保する仕事です。

雑踏警備はコンサートやお祭り、イベント、国際会議など人が密集する場所において、来場者の誘導や案内を行って事故防止やイベントの安全を確保する役割があります。

3号警備（運送警備）の仕事内容

3号警備は貴重品輸送警備と核燃料物質等危険物運搬警備の2つの業務形態に分かれています。

貴重品輸送警備は現金、貴重品、美術品などの運送の際に、襲撃や盗難といったトラブルを防止して安全を確保するのが主な仕事内容です。

核燃料物質等危険物運搬警備は核燃料物質をはじめとした危険物の運送の際に、事故や盗難を防止して安全を確保する役割を担います。1号警備や2号警備と違い、人ではなくモノが警備対象となるのが3号警備の特徴といえるでしょう。

4号警備（身辺警備）の仕事内容

4号警備は一般的に「ボディガード」と呼ばれる仕事で、政治家や芸能人、スポーツ選手など不特定多数から生命や財産を奪われるおそれがある人物を対象に、周囲を警戒しながら安全確保を行います。また、最近ではストーカーや痴漢、DVなどの被害を防ぐために一般人を警備するケースも増えています。

警察が行うSP（セキュリティーポリス）とは異なり、銃の所持や現行犯以外の逮捕は認められていないものの、護身術をはじめ対象者を警護するうえで必要な高度なスキルを求められる仕事です。

初任給の相場は20万円弱

高卒の場合、警備員の月給相場は首都圏エリアだと19万円～20万円程度、地方エリアだと18万円～19万円程度です。

このほかに時間外手当や深夜手当、資格手当、通勤手当などの諸手当がつきます。勤務地域によって初任給に違いがあるものの、高卒の警備員の初任給の相場は20万円弱です。

厚生労働省の「令和4年賃金構造基本統計調査」によれば、高卒の初任給の平均は167,400円となっており、一般的な高卒の初任給に比べて警備員の初任給はやや高い傾向にあります。

【参考】厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査結果（初任給）の概況：1　学歴別にみた初任給」（参照 2023-11-11）

学歴による年収の差が出にくい傾向がある

警備員を採用する会社は、学歴より実力を重視する傾向があるため、学歴による年収の差が出にくい傾向があります。とある警備会社の求人で掲載されている大卒と高卒の月給の差は数千円程度で、そこまで学歴にこだわっていないのがうかがえます。

警備員の仕事は、主に資格取得の有無や日頃の勤務態度、経験年数の長さが評価されやすいのが特徴です。そのため、学歴を問わず自分の頑張り次第でキャリアアップがしやすく高収入も目指しやすいといえます。

法律によって安定して働くことができる

警備会社は警備業法という法律に則って運営されているため、警備員は適切な雇用条件の元で安定して働けるのが特徴です。警備業法では、警備業務を適正に実施できるように警備会社に対して新任・現任を問わず必要な教育の実施が定められています。

また、警備員は身の危険にさらされる可能性があることから福利厚生が充実しているのも特徴といえるでしょう。

雇用保険や労災保険、健康保険などの法定福利厚生のほかに、スキルアップするための資格の取得を支援する資格手当や全国転勤しやすい社宅・寮の用意といった法定外福利厚生が充実しているケースも見受けられます。

高卒の警備員の年収相場を徹底調査

警備員の年収相場は、警備の種類や雇用形態、警備員としての階級、年齢、性別、経験年収、警備会社の規模、勤務地域などによって異なります。

そのため、あらゆる要素から年収相場を把握すれば、希望のキャリアや転職先の企業が明確になるでしょう。

ここでは、以下のような項目別で高卒の警備員の年収相場をご紹介。種類別、雇用形態別、階級別、年齢・性別、経験年数別、都道府県別、大手警備会社別に高卒の警備員の年収相場を解説します。

【種類別】警備員の年収相場

警備員の年収相場は、1号警備～4号警備の種類によって異なります。では、実際に警備の種類別に警備員の年収相場を見ていきましょう。

警備員の年収相場は、警備の種類によって最大で約160万円程度の差があります。

危険性や専門性の低い1号警備や2号警備、3号警備に比べて、4号警備のほうが年収が高いため、仕事の難易度によって給料が変わる傾向があるといえます。

参考：運転ドットコム「警備員の平均年収はどれくらい？給料を上げる方法や業務内容を紹介」（参照 2023-11-10）

【雇用形態別】警備員の年収相場

雇用形態別の警備員の年収相場を見ていきましょう。警備員の雇用形態は、正社員、契約社員、派遣社員、アルバイトが挙げられます。

雇用形態別の警備員の年収相場は以下の通りです。

アルバイトは時給制のケースが多く、地域によって多少の差があるものの、時給相場は1,000円程といわれています。

1日8時間25日勤務した場合を想定して計算すると、正社員とアルバイトでは約110万円程度の年収差が生まれることが分かります。

【参考】
求人ボックス 給料ナビ（参照 2023-11-10）
ジョブコンプラスS「警備員・ガードマンの年収はいくら？平均年収と給料を上げる方法のまとめ」（参照 2023-11-10）

【階級別】警備員の年収相場

階級別の警備員の年収相場を見ていきましょう。

警備員には階級制度があり、「一般警備」「副隊長警備」「隊長警備」「管理職」という順番で経験年数や能力に応じてステップアップしていきます。

階級別の警備員の年収相場は以下の通りです。

階級が上がるにつれて責任や求められるスキルが増えていく分、年収も増加する傾向にあります。

【年齢別・性別】警備員の年収相場

年齢別・性別の警備員の年収相場について解説していきます。「令和4年賃金構造基本統計調査」を元に以下のような形で算出しました。

男性の場合、30代までは年齢を重ねるにつれて年収が上がりやすい傾向があります。また、女性よりも男性のほうが年収が高めです。

40代以降の年収相場が下がっている理由として、多職種から警備員へ転職してくれる人が比較的多い世代である点が挙げられます。

警備業界は人手不足の課題を抱えており、業務内容によっては経験を問わず40代以降の人材も積極的に採用する会社が多いです。

警備員の年収は経験年数や能力などに応じて上がりやすいため、多職種からの転職率が高い世代の年収相場は必然的に低くなってしまいます。

一方で、女性の場合は世代によって年収にバラつきがあり、年齢による収入面の影響は少ないといえます。

【経験年数別】警備員の年収相場

警備員の年収を調べるうえで、経験年数に応じてどのように変化するのかも気になるところです。

次に、「令和4年賃金構造基本統計調査」を元に経験年数別の警備員の年収相場を年齢別でまとめてみました。

年齢によって一部例外があるものの、長く働けば働くほど年収アップを期待できるのがうかがえます。

どの世代も勤務1年目は200万円台からのスタートで、早くて勤務開始後4年以内には300万円台に到達する傾向があります。

【都道府県別】警備員の年収相場

「令和4年賃金構造基本統計調査」を元に算出した都道府県別の警備員の年収相場は、以下の通りです（一部抜粋）。

東京や神奈川など全国的に交通網が発達している都市部は、求人数が多く年収も高くなる傾向があります。

そのため、年収アップを目指すなら都市部で転職活動を進めると良いでしょう。

【大手警備会社別】警備員の年収相場

警備員の年収相場を大手警備会社別でご紹介します。

国内には警備会社が複数ありますが、ここでは「SECOM（セコム）」「ALSOK（アルソック）」「テイケイ」の大手3社の年収相場を会社概要と併せて解説していきます。
※2023年11月時点の情報です

SECOM（セコム）の警備員の年収相場

SECOM（セコム）の警備員の年収相場は594万円です。

セコム株式会社は、日本初の警備サービス会社として1962年に設立されました。令和3年3月期時点で売上高3,915億7,000万円、従業員数は子会社を含めて71,000人以上を誇る大企業です。

1981年に日本発のホームセキュリティシステムの提供を開始後、2023年3月末時点で約360万件以上の企業や家庭と契約しています。また、警備業務の他にも、防犯グッズや医療機器の提供も行っています。

ALSOK（アルソック）の警備員の年収相場

ALSOK（アルソック）の警備員の年収相場は579万円です。

綜合警備保障株式会社（ALSOK）は1965年に設立され、売上高4,922億2,600万円（令和5年3月期時点）、従業員数は関連会社を含め40,000人以上を誇る国内最大規模の警備会社です。

機械警備、常駐警備、警備輸送といった警備業務のほかに、ビルやマンションといった施設の維持や管理、消防用設備の点検などをおこなう「綜合管理・防災事業」も行っています。

テイケイの警備員の年収相場

テイケイの警備員の年収相場は416万円です。

テイケイ株式会社は1978年に設立され、売上高920億8,100万円（令和5年6月時点）、従業員数9,000人以上を誇る大企業です。

施設警備や海上警備、交通誘導警備のほかに、人の立ち入りが難しい建物やその他危険区域への空撮などに役立つドローンサービスも行っています。

高卒で警備員の年収をアップする方法6選

警備員の年収は、仕事の種類や年齢・性別、階級、雇用形態などによって変わります。では、年収をアップさせるためには具体的にどのような行動を取れば良いのでしょうか。

ここでは、高卒で警備員の年収をアップする方法について解説します。

警備会社選びが最重要

高卒で警備員の年収アップを目指すには、警備会社選びが最も重要です。警備会社を選ぶ際は、以下のポイントをチェックしましょう。

仕事を続けるうえで、収入アップのモチベーションが維持できる環境で働けるかどうかがかなり重要です。そのため、「仕事内容に見合った給料がもらえる」「成果が昇給・昇格につながる」といった給料体制が整った警備会社を選ぶのが望ましいでしょう。

また、資格手当や住宅手当、食事手当など充実した福利厚生が受けられるかどうかも会社選びの判断ポイントといえます。

さらに収入面を重視するのであれば、会社の規模にも注目したいところです。

「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、10～99人規模の企業の年収相場は280万円程度、100～999人規模の企業は330万円程度、1,000人以上規模の企業は380万円程度という結果が出ています。

そのため、なるべく規模の大きい会社を選んで、年収が上がりやすい環境下で働くのが得策です。

このように警備会社の選び方を知っておけば、高卒で年収アップが目指せるでしょう。

参考：e-Stat「職種（小分類）別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）」（参照 2023-11-13）

正社員の警備員に転職する

警備員の年収は雇用形態によって異なり、正社員は他の雇用形態に比べて高年収かつ高待遇が受けられる傾向にあります。そのため、警備員に転職するなら正社員雇用を目指しましょう。

派遣社員やアルバイト勤務の場合は時給制や日給制で働くのが一般的で、正社員と比べて自分の頑張りが給料に反映されにくいため、年収アップが難しいといえます。

今の警備業界は人手不足なのも相まって、企業の規模を問わず正社員登用制度を設ける会社が多く、正社員になれるチャンスが豊富です。

いきなり正社員に就くことに高いハードルを感じるのであれば、正社員登用制度がある会社に契約社員やアルバイトで入社して正社員を目指してみるのもおすすめです。

夜勤や当直の警備に就く

警備員は基本的に変形労働時間制なので、日勤以外に夜勤や当直勤務があります。

日勤が朝から夕方の勤務なのに対し、夜勤は夜から深夜・早朝にかけての勤務、当直は24時間勤務（休憩・仮眠あり）が一般的です。

労働基準法により法定時間外の午後10時～午前5時の勤務は割増賃金が支払われるため、夜勤や当直は割増賃金が支給されることにより日勤よりも年収アップが見込めるでしょう。特に当直は拘束時間が長い分、日給や年収がアップしやすいのが特徴です。

休憩・仮眠時間は会社によって異なりますが、当直の場合は4～6時間程度が基本で、状況によっては6時間以上の休憩がもらえるケースもあります。

ただし、トラブルが発生した際はたとえ休憩・仮眠中であっても対応しなければならない点は注意が必要です。

また、変則的な勤務になるので生活が不規則になりやすく、睡眠障害をはじめ健康面のトラブルが発生するおそれもあります。

人によって合う合わないの差が激しい働き方なので、収入アップを目指す以前に果たして自分が働ける環境であるかどうか考慮したうえで応募するようにしましょう。

資格を取得する

警備員の資格手当を支給する会社が多く、資格を取得することで年収アップが期待できます。

また、取得する資格によっては担当業務の幅が増えたりキャリアアップが目指しやすくなったりするため、無資格よりも昇給・昇格のチャンスを掴めるのも特徴です。

警備員の資格には「警備員指導教育責任者」や「機械警備業務管理者」など種類が複数あるので、希望のキャリアに合った資格の取得を目指すと良いでしょう。

さまざまな媒体で求人を確認して転職先を探す

転職する場合は、幅広い方法で求人を探すことをおすすめします。

たとえば、求人は各求人サイトに掲載されている公開求人と、転職エージェントからの紹介でしか見られない非公開求人があります。非公開求人には有名企業の求人も多く掲載されていて、チャンスを掴める可能性が高いです。

また、特定の求人サイトにしか掲載されていない求人もあるので、求人を調べる際は1つの媒体に絞らず複数の媒体から確認するようにしましょう。

勤務するエリアを都市部に変える

警備員は、地方に比べて都市部のほうが年収相場が高い傾向にあります。そのため、地方での勤務を検討している場合は、勤務エリアを都市部に変えることで年収アップが期待できるでしょう。

ここでは、国内で警備員の給与が高い東京エリアの年収をご紹介します。

東京のなかでも特に給与が高いエリアの場合、年収相場は384～395万円程度です。

日本の警備員の年収相場は、正社員が350万円程度である点を踏まえると、高収入が得やすいエリアであることが分かります。

また、都市部は地方に比べて求人の選択肢も豊富で、なかには社宅の提供をはじめ住まいに関するサポート体制が整った警備会社の求人も存在します。

地方で希望の条件で働けそうな警備会社が見つからない場合は、都市部も視野に入れて探してみるのもおすすめです。

高卒から取れる年収アップに向けた警備員の資格

警備員は無資格でも働ける職業ではあるものの、警備業務に関する資格を取得すれば資格手当が受けられたり昇給できるチャンスが高まったりして年収アップが期待できます。

ここでは、高卒から取れる警備員の資格をご紹介します。

警備員指導教育責任者

警備員指導教育責任者とは、警備員の指導や教育を行う責任者を指し、警備業法により定められた国家資格の取得が必要です。

また、各営業所ごとに警備員指導教育責任者の配置が義務付けられており、警備会社を運営するうえで欠かせないポジションなので、取得すれば昇給・昇格が狙える資格といえます。

警備員指導教育責任者の資格を得るには、都道府県の公安委員会が実施する警備員指導教育責任者講習を受講した後に修了考査に合格すれば、警備員指導教育責任者資格者証の交付が受けられます。

警備員指導教育責任者講習の受講資格は、以下の1～5のいずれかに該当する人が対象です。

警備員指導教育責任者は指導・教育がメインとなり、体力を必要としない仕事が増える傾向にあるので、ある程度の年齢を重ねた後でも警備員として働きたい方にも向いています。

機械警備業務管理者

機械警備業務管理者とは、機械警備に関する専門知識や能力を持つ者を指し、機械警備業務を行ううえで欠かせない国家資格です。

警備業法により、警備会社の各監視センターに機械警備業務管理者の配置が義務付けられています。

機械警備業務管理者の資格を取得するには、機械警備業務管理者講習の受講と修了考査への合格、機械警備業務管理者資格者証の交付を受けることが必要です。

機械警備業務管理者講習の受講資格は特になく、合格率も半数以上と高めなので、比較的取得しやすい資格といえます。

現代ではAI技術やIT技術の発展にともない、法人や個人を問わず1人ひとりのセキュリティに対する意識も高まっているので、今後さらに機械警備が注目されていくと予想されます。

そのため、機械警備管理者の資格を取得すれば、年収アップを含めた高待遇が期待できるでしょう。

警備業務検定

警備業務検定とは、警備員としての能力を高めるために役立つ国家資格です。警備業法により、特定の警備業務を実施する際は警備業務検定の合格証明書の交付を受けている警備員の配置が義務付けられています。

警備業務検定は以下の6種類に分かれています。

上記の6種類の検定はいずれも1級と2級があります。

専門知識が必要なのが2級、さらに高度なスキルも求められるのが1級で、確実にキャリアを築きたいのであれば1級の取得がおすすめです。

ただし、どの警備業務検定でも1級の受検資格として、「2級に合格後、対象の警備業務に1年以上従事していること」が定められているため、まずは検定2級の合格を目指しましょう。

警備業務検定2級は満18歳以上から受検可能です。検定試験を直接受検する方法と30時間以上の警備員新任教育を受けた人が参加できる特別講習を受講して最終考査に合格する方法の二択があります。

直接受検するより特別講習を受けたほうが合格しやすい傾向にあるので、すでに警備員として働いている人は特別講習に参加して資格取得を目指す場合がほとんどです。

各検定の概要や試験内容などそれぞれ詳しく解説しているので、ぜひご覧ください。

施設警備業務検定

施設警備業務検定は、施設警備を行ううえでより専門的なスキルを身に付けた人に与えられる資格です。

警備業務の基本的な知識や施設における保安業務、予期せぬトラブルが発生した際の対処法、施設警備に関する専門的な知識などを勉強して、学科試験と実技試験に臨みます。

ちなみに、空港に関わる施設警備や防護対象特定核燃料物質を取り扱う施設は、施設警備業務検定1級または2級を取得した警備員の配置が義務付けられています。

より自分にとって有利な条件で働きたい方や仕事の幅を増やしたい方は、ぜひ取得を検討してみるといいでしょう。

交通誘導警備業務検定

交通誘導警備業務検定は、交通誘導警備で求められる技術や知識を持っていることを証明できる資格です。

警笛や素手による合図の基本動作や道路交通法など交通誘導に関する専門知識はもちろん、護身術やけが人への応急処置のやり方など事故・災害に遭遇した際の対処法も知っておく必要があります。

高速道路または一般道において交通誘導警備を行う際は、交通誘導警備業務検定1級または2級の合格者が1名以上配置する決まりがあるため、資格があったほうが収入面で優遇されやすいのが特徴です。

さらに、1級を取得すると警備計画書の作成や現場での指示出しなどできる業務が増えて、さらなるキャリアアップが期待できるでしょう。

雑踏警備業務検定

雑踏警備業務検定とは、イベントが開催される場所での事故やトラブルを防止するための専門スキルが求められる資格です。

検定では、雑踏警備でよく使用する資機材の種類や使用用途、雑踏警備に関する法令などを身につけたうえで、負傷者の搬送や集団の整列・誘導といった実技もおこないます。

お祭りやスポーツの試合など多くの人が集まるイベントを開催する際は、雑踏警備業務検定1級または2級を持つ警備員の配置が定められており、規模によっては資格を持つ警備員が複数必要なイベントもあります。

雑踏警備は現場数が豊富なので、資格を取得しておけば会社から貴重な人材として好待遇を受けやすくなるでしょう。

貴重品運搬警備業務検定

貴重品運搬警備業務検定は、合格すれば貴重品運搬警備のスペシャリストとして認定される資格です。

検定では、貴重品運搬専用の車両やその周囲の警備に関する知識、貴重品の出し入れに関する注意点、無線機の操作方法など、貴重品を運搬するうえで必要な知識やスキルの習得が求められます。

現金や貴金属などを運搬する車両は、盗難や襲撃のリスクを伴うため、貴重品運搬警備業務検定の有資格者を1名配置しなければいけない決まりがあります。

状況によっては危険な目に遭う可能性もある業務なのも相まって、合格できれば会社から重宝される人材になれるでしょう。

核燃料物質等危険物運搬警備業務検定

核燃料物質等危険物運搬警備業務検定は、核燃料をはじめとした危険物質の運搬業務に特化した資格です。

核物質の規制や運搬にまつわる法律、車両測定用機械の操作方法など、危険物質の運搬に関する専門知識の習得が求められます。

核燃料などの危険物を運搬する車両ごとに検定に合格した警備員の配置が義務付けられており、1級合格者は警備計画書の作成や人材育成、警備の実務管理など業務の幅が広がります。

ただし、2級の合格率は他の警備業務検定と比べてやや低い傾向があるため、しっかり検定対策をしたうえで受検に臨みましょう。

空港保安警備業務検定

空港保安警備業務検定とは、空港保安警備において適切な対応ができる人に与えられる資格です。

乗客の対応や手荷物検査で不審物を発見した際の対処法など、警備業務の基本業務にくわえて空港警備に関する知識も身につけておく必要があります。

空港保安業務の場合、X線透視装置が設置されている場所には2級に合格した警備員、空港保安警備を行う場所には1級に合格した警備員をそれぞれ1名以上配置しなければいけません。

特に1級取得者は、空港警備のリーダーとして全体を取り締まる役割も担うため、資格手当はもちろんキャリアアップも期待できます。

高卒の警備員が年収アップを目指すなら転職サイトの活用もおすすめ！

高卒から働ける警備員の求人を探す際は、実績のある転職サイトを活用すれば、年収相場が高い会社を見つけやすくなるでしょう。

ここでは、高卒で警備員への転職を目指す際に活用できる転職サイトをご紹介します。

doda

dodaは幅広い業種・職種の求人を扱う業界最大級の転職サイトです。
豊富な非公開求人のなかから、一人ひとりの希望に合った求人を紹介してくれたり企業とのやりとりを代行してくれたり、転職エージェントとしての機能が充実しています。

また、転職活動のスケジュール作成や応募書類の添削といったサポートも受けられるので、転職活動の進め方に不安がある人にもおすすめです。

dodaは全国各地に複数の拠点を構えており、地方の求人も豊富に取り扱っているため、エリアを問わず優良求人に出会える可能性が高いのも特徴です。

リクルートエージェント

リクルートエージェントは求人数トップクラスを誇る転職サイトです。
第二新卒やUターン・Iターン向けなどさまざまなニーズに適した求人が豊富で、非公開求人数も充実しているのも相まって、幅広い選択肢から自分にぴったりな求人を見つけられるでしょう。

また、面接対策や企業に関するタイムリーな情報の提供といったサポートにも力を入れています。キャリアアドバイザーが親切丁寧にヒアリングしてくれるので、自分の希望条件が伝わりやすく転職活動がスムーズに進みやすいのも魅力です。

リクナビNEXT

リクナビNEXTは高い知名度と利用者満足度を誇る大手転職サイトです。
未経験者歓迎の求人も豊富なので、警備業にはじめてチャレンジする方が働きやすい会社の求人に出会えるでしょう。

勤務地や年収などのこだわり条件から求人を絞り込める検索機能も便利で、自分の希望に合った警備員の仕事を見つけやすいといえます。

また、定期的に新着求人情報を届けてもらえるので、なるべく多くの求人と比較したい方にもおすすめです。

セキュリティワーク

セキュリティワークは警備業界に特化した転職エージェントです。

特に首都圏や大手警備会社の求人が充実しており、年収アップのために都市部への転職を検討している方に向いています。

また、警備業界に精通したキャリアアドバイザーが相談に乗るので、警備員に関する不安や疑問なども気軽に尋ねやすいのが特徴です。

首都圏以外のエリアの求人数はやや少ない傾向にあるものの、特化型転職サービスならではのサポートが充実している点を踏まえると、おすすめの転職エージェントといえます。

警備員で高年収は大変！ナイト系なら年収1000万円も可能

警備員の仕事内容や高卒で年収アップを目指す方法について解説してきました。今回ご紹介した内容をおさらいしていきましょう。

以上のポイントを押さえて、警備員への転職を検討してみてください。

とはいえ、警備員の仕事は専門的な知識やスキルが求められる割に、高収入を得るのは決して簡単なことではありません。高卒で高収入を目指すのであれば、ナイト系の仕事も視野に入れてみるのもおすすめです。

ナイト系の仕事は、学歴・経験が不問なので、高卒・未経験でもチャレンジできます。また、実力主義を重んじる会社が多く、成果を出した分だけ給与やポストに反映されやすいことから、自分の頑張り次第で高収入を目指せるでしょう。

高卒で高収入を目指したい方は、ぜひナイト系もチェックしてみてくださいね。