高卒で入れる優良企業はある！おすすめの業界・特徴・転職のポイント

このように、優良企業への転職を考える高卒者はいるものの、学歴を理由にハードルが高く感じている人が多いです。

実際は、学歴を気にしない企業が多い業界も存在しており、優良企業を見極めつつ適切な方法で努力すれば、高卒から転職できる可能性が十分あります。

本記事では、高卒で入れる優良企業の特徴や優良企業が多い業界、転職するときのポイントを中心に解説します。学歴を問わず優良企業で働けるコツを理解して、転職活動を有利に進めましょう。

　

高卒から優良企業へ転職するチャンスはある

「本当に高卒から優良企業に転職できるんだろうか？」といった不安を感じる人も少なくありませんが、実際は転職するチャンスがあふれています。

そもそも優良企業に明確な定義はなく、「社員にとって長く働きやすい条件が揃った企業」を指すのが一般的です。事業が安定しており、社員一人ひとりへの配慮が行き届いた企業は、優良企業として認識されています。

とは言え、学歴社会の風潮が根強く残る現代で、すべての優良企業に高卒者が転職できるとは限らないので、まずは高卒が転職しやすい優良企業の特徴を知ることが大切です。

高卒者を受け入れてくれる優良企業を見極めるためのポイントを押さえられれば、転職活動もスムーズに進みやすくなります。

高卒が転職しやすい優良企業の特徴として、学歴より実務経験やスキルを重視した採用基準を設けている点が挙げられます。実力さえあれば、学歴を問わず転職できる可能性が高いです。
　

優良企業は大手企業だけとは限らない

優良企業と言えば、真っ先に思いつくのは大手企業ではないでしょうか。
大手企業は入社の条件を大卒以上と設定している企業も多いことから、なかには高卒からの入社が厳しい企業もあります。

だからといって、必ずしも「大企業＝優良企業」とは言い切れません。

中小企業のなかには、従業員に寄り添いながら他の企業には真似できない技術で成長を続け、財務状況がいい優良企業も存在します。また、学歴を問わない採用基準を設ける中小企業もたくさんあるので、転職希望の高卒者も挑戦しやすいです。

「優良企業＝大手」という認識でいると、隠れた中小の優良企業を見落としてしまいがちなので、企業の規模だけで判断するのは避けましょう。
　

情報通信業や不動産業など高卒向けの求人数が増加している

厚生労働省が令和5年度に実施した調査によると、高卒の求人数はここ数年で増加傾向にあります。

ここでは、高卒で入れる優良企業が多いと言われる業界のなかから、「情報通信業」「不動産業、物品賃貸業」「製造業」の2022年度から2023年度にかけて求人数の増加率をご紹介します。

　

高卒で入れる優良企業の特徴

高卒から優良企業に転職できる可能性があることが分かったものの、そもそも高卒で入れる優良企業にはどんな特徴があるのでしょうか。

ここからは、高卒で入れる優良企業の特徴について解説します。学歴に左右されずに転職活動を成功させたい高卒者はぜひご覧ください。
　

社員の離職が少なく平均勤続年数が長い

働きやすい環境が整った優良企業は、社員の離職率が低く平均勤続年数が長い傾向にあります。厚生労働省の「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、日本の平均勤続年数は12.3年となっており、この数字より高い水準を保つ企業かどうかが優良企業を見極める目安の一つと言えます。

また、同じく厚生労働省が発表した「令和4年雇用動向調査」によると、一般労働者の離職率は11.9％です。この数字より極端に離職率が高い企業は労働環境が良くない可能性が高いので、勤続年数だけではなく離職率も併せてチェックしてみてください。

なお、平均勤続年数は、企業の有価証券報告書に記載されています。

有価証券報告書が確認できる企業のなかで勤続年数の高い企業をいくつかピックアップしてみました。※すべての企業で2022年度の有価証券報告書をもとに作成しています。

有価証券報告書が確認できない企業の平均勤続年数を調べたいときは、就職情報サイトの口コミをチェックしたり、中途採用者向けの企業説明会や面接などで直接質問してみたりするのがおすすめです。

離職率の調べ方は、企業によって有価証券報告書に記載している場合もあるものの、ハローワークや転職エージェントの相談員に聞くと正確な情報を得やすいです。

厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査」（参照 2023-12-15）
厚生労働省「令和4年雇用動向調査」（参照 2023-12-15）
日本テレビホールディングス株式会社「有価証券報告書」（参照 2023-12-22）
三菱地所株式会社「有価証券報告書」（参照 2023-12-22）
日鉄興和不動産株式会社「有価証券報告書」（参照 2023-12-22）
東洋エンジニアリング株式会社「有価証券報告書」（参照 2023-12-22）

福利厚生が充実している

優良企業は従業員を大切にする傾向があるため、さまざまな福利厚生を受けやすい環境も特徴です。受けられる福利厚生の種類が多ければ多いほど、快適に働きやすい体制が整った企業である可能性が高いです。

福利厚生には、法律上従業員に必ず提供しなければいけない「法定福利厚生」と、企業の判断で提供できる「法定外福利厚生」の2種類があります。

法定福利厚生は、「健康保険」「厚生年金保険」「雇用保険」「労災保険」「介護保険」「子ども・子育て処出金」の6種類です。

一方、法定外福利厚生の種類は、「住宅手当」「通勤手当」「家族手当」「バースデー休暇」「フレックス休暇」「健康診断費用の負担」などさまざまで、待遇面で企業ごとの特徴がはっきり出やすい部分とも言えます。

従業員の働きやすさに配慮した企業は、法定外福利厚生が充実している場合が多いです。優良企業を探す際は、法定外福利厚生の内容に注目してみてください。
　

残業時間が管理されている・適切に残業代が支給される

優良企業は、従業員一人ひとりのワークライフバランスを保つために、業務量の改善や適切な人員配置といったなるべく残業が発生しない取り組みが行われているケースが多いです。

また、万が一残業が発生した場合でも、残業代として適切な賃金が支払われる仕組みができあがっている傾向があります。

厚生労働省が令和5年に行った「毎月勤労統計調査」によると、一般労働者の2023年10月の平均残業時間は14.2時間という結果が出ており、この時間より少ない企業を探せば優良企業に出合える可能性が高まります。

月の目安残業時間や残業代がきちんと支給されるかどうかは、優良企業を判断するうえで重要な要素になります。就職情報サイトで元社員や現役社員のリアルな口コミがないか確認したり、企業説明会や採用面接などで直接質問したりして、企業の残業時間や残業代の状況を把握することも大切です。

厚生労働省「毎月勤労統計調査　令和５年10月分結果速報」（参照 2023-12-18）

会社が継続して成長している

業績が右肩上がりの企業は、優良企業である可能性が高いです。成長し続ける企業は、利益を従業員の給与に還元したり、新たな人材を求めて人件費に多く費やせたりできるので、より働きやすい職場環境に整っている傾向があります。

会社の経営状況の良し悪しを判断するためには、決算報告書や有価証券報告書などから「売上」「利益」「従業員数」に注目してください。基本的に企業の公式ホームページの「IR情報」ページに記載されています。

また、大幅な変化がなくても徐々に売上や利益を伸ばし続けている企業も優良企業と言えます。企業選びの際は、急成長している企業だけに注目するのではなく、着実に成長している企業にも目を向けられれば、転職先の選択肢が広がります。
　

会社の財務状況が良好に推移している

企業の財務状況は、好条件で長く働ける優良企業かどうかを見極める指標になります。

たとえば財務状況が悪く赤字経営を続ける企業は、銀行などの金融機関から融資が受けられなくなる可能性が高く、ある日突然倒産するリスクがあるのが特徴です。

財務状況が良い企業は、高い収益が見込めるかつ安定した経営が期待できるので、賞与を上げたり福利厚生を充実させたりして、従業員にとって快適に働きやすい体制を作れる傾向にあります。

会社の財務状況を知るためには、主に以下の3つの書類を確認するのがおすすめです。

損益計算書では売上に対して経費を使いすぎていないか、貸借対照表は現金や預金といった流動資産がどれくらいなのか、キャッシュフロー計算書は各活動ごとにバランスよく資金繰りができているかどうかなど、企業の財務状況を把握できる情報が満載です。

各決算書は、東洋経済新報社より季節ごとに発刊される「会社四季報」や企業ホームページのIR情報ページ、有価証券報告書などから確認できます。

確認する際は、数年分のデータを比較しながら財務状況の推移を確認するのがポイントで、将来性を見込める企業かどうかがより判断しやすくなります。
　

有給休暇の消化率が高い

企業全体の有給取得率が高い点も、優良企業かどうか知るうえで重要な要素です。

有給休暇は、労働基準法に基づき、勤務開始日から6ヶ月以上経過して8割以上出勤した労働者全員に与えられる権利です。10日以上有給休暇の権利がある労働者に対して、年5日の有給休暇を消化させることが義務づけられています。

従業員が自由に有給を取得しやすい環境が整った企業の多くは、他の従業員間で業務をフォローできる体制ができあがっていたり、有給取得率や取得日数の目標値が明確に設定されていたり、有給取得が当たり前の職場づくりを心がけているのが特徴です。

一方、一部の企業では、従業員が有給休暇を取得することにいい顔をしない場合もあります。有給休暇の消化率が低い企業は、人員が不足していたり上司が有給を取っていなかったりして、休暇を取得しづらい雰囲気ができあがっているケースが多いです。

厚生労働省から公開された「令和5年就労条件総合調査」によると、労働者1人あたりの有給休暇の平均取得率が62.1%という結果が出ました。

この取得率を基準にしながら、求人情報や就職情報サイトに掲載されている口コミを確認したり業界ごとの平均取得率を把握したりして、有給休暇が取りやすい企業かどうかを見極めていくのが大切です。

厚生労働省「令和5年就労条件総合調査」（参照 2023-12-18）

研修に時間とコストをかけている

優良企業を探す際は、研修制度の充実度にも目を向けてみるのがおすすめです。

優良企業は人材育成に積極的な傾向があり、新人向けの研修カリキュラムが充実しています。また、役職ごとの研修や海外研修などを設けている企業もあり、勤続年数を問わず時間とコストをかけて人材育成を行う場合も多いです。

人材育成に時間とコストをかけられるのは、経営状況がよくさらに優秀な人材を求めている優良企業ならではの特徴と言えます。

研修制度がある企業は、企業の公式ホームページの採用情報や求人欄などに研修の内容やスケジュールなどが記載されているケースがほとんどです。

また、就職情報サイトの口コミページから職場の雰囲気を汲み取ったり、採用面接で直接質問してみたりして、入社後も新たなスキルを学べるチャンスが豊富かどうか判断していくようにしましょう。
　

厚生労働省のホワイトマークを獲得している

厚生労働省が定める「ホワイトマーク」を獲得している企業も、優良企業である可能性が高いです。

過去3年間で労働安全衛生における重大な違反がなかったか、過重労働防止対策を行っているかなど、およそ80項目の基準を満たすのが条件になるため、ホワイトマークの有無は優良企業を見分ける明確な判断ポイントと言えます。

非営利一般社団法人の安全衛生優良企業マーク推進機構「SHEM」から、ホワイトマークが付与された企業が確認できるので、優良企業探しの参考にしてみてください。
　

競争相手が現れづらいBtoB企業である

独自の技術を持っているBtoB企業は、競争相手が現れづらく経営が安定しやすいことから優良企業と位置付けられる場合が多いです。

競合他社が限られているBtoB企業は、一度取引が成立すれば長いスパンで継続される傾向があり、価格競争も起こりにくく安定した利益を出しやすいのが特徴です。

たとえば、シャッター市場は2つのメーカーがほぼ占めていると言われており、基本的にクライアントはそのどちらかに依頼するため、各メーカーは安定して大きな利益が得られます。

消費者と直接関わる機会が少ないからこそ、企業認知度はそこまで高くないかもしれませんが、実は隠れた優良企業が多いのです。
　

業界の平均年収より年収が高い

優良企業は、業界の平均年収より高くなる傾向があります。年収が高いということは、従業員に給与として還元できるほど安定した財務状況のなかで経営できている証拠と言えます。

なお、国税庁が実施した「令和4年分民間給与実態統計調査」の結果によると、日本の平均年収は458万円となっているので、転職時はこの年収以上の企業を狙うのがおすすめです。

年収が高い企業の探し方は、志望する業界の平均年収を知ったうえで、各企業の有価証券報告書から従業員の年収を確認してみてください。

とは言え、高給取りな分求められる知識やスキルが高かったり、お金を使う余裕がないほど激務だったりする可能性があるため、年収の高さのみで判断するのは避けましょう。

国税庁「令和4年分民間給与実態統計調査」（参照 2023-12-18）

実力次第で昇進・昇給できる

優良企業のほとんどは、学歴や経歴を問わず平等に昇進・昇格のチャンスを与えるのもポイントです。たとえ高卒の中途採用者だったとしても、業績に貢献できる結果を出し続けられれば、成果に見合ったポジションを用意してもらえる環境が整っている傾向があります。

また、優良企業は業界内でも従業員の給与を高くする意向が強く、優秀な人材にはどんどん昇給額を上げていく場合が多いのも特徴です。

企業の公式ホームページの求人情報や採用情報には、役職に就くまでの年数やその経歴、年収の推移などが掲載されている場合もあるので、チェックしてください。

高卒で入れる優良企業が多い業界

優良企業が多い業界はいくつかあるものの、高卒から転職できる業界となればやや絞られます。

「給与面や待遇面が希望通りだったから応募したのに、高卒の採用に消極的な会社だった」なんてことがないように、学歴を問わない優良企業が多い業界を知っておくことが大切です。

ここからは、高卒で入れる優良企業が多い業界を解説します。
　

自動車業界

自動車業界は、生活の必需品である自動車の製造や販売に携わる仕事が多く、今後も衰退するリスクがほとんどないため、安定した収入と充実した福利厚生を兼ね備えた企業が多いです。

また、高卒の採用枠を設ける企業が多く、学歴を問わず中途採用者も受け入れられる傾向があります。工場での作業員・製造スタッフやディーラー、自動車保険販売など職種は幅広いですが、高卒から転職できる可能性が高い職種は、自動車メーカーと自動車部品メーカーです。

自動車メーカーは、下請け業者が製造した部品を組み立てて自動車を完成させるのが主な仕事です。一方自動車部品メーカーの主な仕事は、自動車が出来上がるまでに必要な部品の製造や販売になります。

どちらも業務が細分化される仕事で、常に大量の人員を確保しなければいけないため、学歴や経歴不問の求人を出すメーカーが多いです。
　

IT業界

専門的なスキルや知識が必要なIT業界は、他の業界より平均年収が高い傾向にあり、今後さらに需要が強まることから、業績が右肩上がりの企業ばかりがそろっているのが特徴です。また、リモートワークを許可していたり福利厚生が充実していたりと、快適に働きやすい体制が整った企業も存在します。

特に、プログラミング言語を使ってシステムやソフトウェアの制作に携わるプログラマーは、人手不足を補うために学歴を問わず積極的に採用を行う企業が多いので、高卒者も含めて転職できるチャンスがあります。

とは言え、プログラマーは豊富なスキルや知識が求められる仕事なので、未経験でいきなり優良企業に入ることが難しいと思われがちです。実際は、プログラマーを募集する優良企業の場合、未経験者がいち早く戦力になれるように1～2ヶ月の研修期間を設ける傾向があります。

また、IT系に関する資格取得に向けた支援制度があったり資格手当が付いたりして、未経験からでもスキルや知識を身に付けながら収入アップを狙える環境がそろっているケースがほとんどなので、頑張り次第で活躍できると言えます。

未経験からプログラマーの仕事に就くのが不安な方は、プログラミングスクールに通いつつ転職活動を行うと、スキル向上への意欲とポテンシャルが認められ、採用が有利に進む可能性が高いです。
　

建設業界

建設業界は、従業員の平均勤続年数が長めなのが特徴で、最近は働き方改革に取り組む企業も増えてきています。

また、「体力仕事が多そう」といったネガティブな印象を持たれがちですが、「設計職」「事務職」「人事職」など肉体的な負担が大きすぎない職種もいくつか存在します。

建設業界は、若手人材の確保・育成に力を注いでおり、学歴を問わずチャレンジしやすい業界です。優良企業を目指す場合は、経験やスキルもある程度求められる業界でもあるため、別の建設系の企業で経験を積んで資格を取得した後に転職するのが現実的です。

とは言え、建設業界は経験や実力次第で高収入や高待遇が期待できる業界なので、高卒から優良企業への転職を目指せる業界の一つとして検討してみてください。
　

不動産業界

不動産業界は、住宅のニーズがなくなる心配がほとんどないため、将来性がある業界の一つです。実際に、不動産法人数が増加傾向にあり、転職できるチャンスがあふれています。

また、資格を取得すれば資格手当が付いたり昇給や昇格に対して前向きに取り組んでくれたり、頑張りに見合った評価をしてくれる企業が多いのも特徴です。

高卒で採用されやすい職種は、不動産仲介業や不動産売買業といった営業職です。不動産営業職の給与は、基本給に加えて成績に応じたインセンティブが支払われるので、契約が取れれば取れるほど収入がアップする仕組みができあがっています。

たとえ入社時の基本給が大卒者と差があったとしても、その後の実力次第で大卒者の給与を上回ることも可能です。

ただし、ごく少数ではあるもののブラック企業も存在するため、不動産業界の企業を探すなら求職者支援を行っている転職エージェントを利用するのがおすすめです。
　

製造業界

製造業界は、職種にもよるものの、繁忙期以外は比較的残業が少ないと言われています。

実際に厚生労働省が令和5年10月に公開した「毎月勤労統計調査」によると、製造業の一般労働者の平均所定外労働時間は約15時間ほどで、全体平均の14.2時間とそこまで変わらない結果です。

また、厚生労働省が「令和4年雇用動向調査」を実施したところ、一般労働者の製造業の離職率は10.2%で全体平均の11.9%より下回る結果が出ています。

離職率が低く、長く働きやすい環境が整った企業が多い製造業界も、学歴や経歴を問わない傾向にあるため、高卒から転職しやすい業界です。

また、業務に関する資格を取得すると資格手当が出たり、昇進・昇給に有利になったりするので、残業が少ないメリットを最大限に活用して隙間時間に資格取得に向けた勉強を行う人も多いです。

厚生労働省「毎月勤労統計調査　令和５年10月分結果速報」（参照 2023-12-18）
厚生労働省「令和4年雇用動向調査」（参照 2023-12-15）

鉄道業界

大企業やそのグループ会社が多い鉄道業界は、福利厚生が充実しており基本給も高めに設定している場合が多いので、優良企業が見つかりやすい業界と言えます。

大卒や専門卒が多いと思われがちな鉄道業界ですが、職種によっては高卒者の中途採用に積極的な企業も存在します。募集職種は、「駅員」「車掌」「運転士」「保線（線路の保守が主な業務）」「土木技術者」などさまざまです。

JRや大手私鉄といった世間で名高い企業も募集している場合もあるので、気になった方はチェックしてみてください。

とは言え、人気業界の一つである鉄道業界は、転職希望者の応募が殺到する傾向があるので、未経験の場合は、鉄道会社とは別のグループ会社や下請け会社で経験を積んだうえで転職活動を行う方法もあります。

スキルと実績がアピールできれば、他の応募者より採用してもらいやすくなるかもしれません。

　

高卒で入れる優良企業に転職するためのポイント

高卒で入れる優良企業が多い業界を知っておくと同時に、転職が上手くいくコツも把握しておくことが大切です。

ここからは、高卒で入れる優良企業に転職するためのポイントを解説します。
　

ベンチャー企業で実績を積む

高卒から優良企業に転職するためには、ベンチャー企業に就職して実績を上げるのがおすすめです。

小規模もしくは中規模で従業員が100名以下の場合がほとんどのベンチャー企業では、1人でさまざまな業務に携われます。多くの経験が得られ、かつ経営者との距離感が近いからこそ、頑張り次第でスピード出世しやすいのが特徴です。

出世して裁量が大きい仕事も任せてもらえれば、ビジネスマンとしての実力がさらに身に付き、転職活動で優良企業から即戦力として採用されやすくなります。
　

転職の選択肢が広がりやすいプログラマーや営業職・販売職を経験する

高卒で優良企業に転職するためには、転職の選択肢が広がりやすいスキルが身に付く仕事を経験しておくのがおすすめです。特に、「プログラマー」「営業職」「販売職」の3つの仕事が今後の転職活動をするうえで役立つスキルが身に付くと言われています。

プログラマーは、今後ますます発展していくIT社会において、高い需要が見込まれるスキルばかりを求められる職業です。スキルを得るためには勉強や実践が必要であるものの、実力が認められれば常に企業から必要とされる人材になれる可能性があります。

営業職や販売職は、主に顧客とのコミュニケーション能力やニーズに沿って提案する能力が求められます。これらの能力は、幅広い業界で活かせるため、一度経験してみても損はありません。

また、転職活動の採用面接では、希望する企業に自分を売り込むプレゼン力や担当者と適切な会話ができるコミュニケーション力などが必要です。営業職や販売職は、多数の応募者が殺到する優良企業で採用されるために必要なスキルが身に付きやすい点も魅力と言えます。

なお、プログラマーや営業職は、学歴よりも専門知識や経験が重視される傾向があるため、その仕事でスキルを磨きながら収入アップやキャリアアップを目指すのもありです。
　

希望業界に関する資格を取る

優良企業への転職を有利にするために、志望する業界に関する資格を取得する方法もあります。

資格を取得できれば、優良企業から一目置かれて採用されやすくなります。また、資格取得に向けて勉強に取り組む姿勢が、採用担当者からの高評価につながりやすくなるのも特徴です。

ちなみに、先ほど紹介した高卒で入れる優良企業が多い業界に転職するために役立つ資格は以下の通りです。

一部実務経験が必要な資格もありますが、どの資格も優良企業への転職が有利に進むものばかりです。

他にも高卒で取れる資格はたくさんあるので、さらに知りたい方はこちらの記事もチェックしてみてください。

　

高卒で入れる優良企業への転職活動ですべきこと

高卒で入れる優良企業への転職活動は、あらかじめ計画や戦略を立てて動くのがポイントです。

ここからは、高卒で入れる優良企業への転職活動ですべきことを解説します。
　

転職の目標時期を定め逆算してスケジュールを組む

転職活動を行う際は、事前に明確なタイムリミットを設けるのがおすすめです。目標時期を設定せずダラダラと転職活動を続けてしまえば、精神的にも肉体的にも疲弊してモチベーションが下がります。

あらかじめ転職先を決める時期を決めた後、その時期に間に合うように逆算してスケジュールを立てていくのがポイントです。

なお、厚生労働省の「令和2年転職者実態調査」によると、転職経験者の全体の約4割が「転職期間は1〜2ヶ月以内」と回答しています。転職を納得いく形で終えるために、期間中は転職活動に集中して取り組みましょう。
　

自己分析して業界や職種を絞り込む

転職の採用率をアップさせるのに欠かせないのが、徹底した自己分析です。これまでの経験や行動を振り返りながら自己分析を行い、自分の強みを知ることで、自分に合っている業界や職種を絞り込めます。

また、自分の強みや特徴を理解できれば、面接で説得力のある志望動機や魅力が伝わる自己紹介や志望動機を語れるようになるので、他の応募者より有利に進む可能性が高まります。

自己分析を行う際は、以下のポイントを重視して取り組むのがおすすめです。

理想の企業を見つけるために何がストレスになるのか明確にする

仕事をするうえでストレスになる原因を挙げていくと、自分が理想とする優良企業や職種を絞り込みやすくなります。

仕事で受けがちなストレスの原因は以下の通りです。

どれも避けたいストレスばかりですが、「これだけは絶対に嫌！」と感じるストレスもあるはずです。ストレスの優先順位を付けつつ、自分がどんな職場で働きたいのか明確にできれば、理想の企業を探しやすくなります。
　

自己分析の結果から希望の業界や職種の企業に応募書類を送る

納得がいくまで自己分析ができたら、希望の業界や職種の企業に応募書類を送ります。とは言え、無限にある求人数から自分に合った企業を探すのは途方に暮れるので、転職向けの求人サイトを使って希望の業界や職種を絞り込みながら気になる求人を探すのがおすすめです。

優良企業の求人は、応募者が殺到して早く募集が締め切られる場合も珍しくないため、素早く企業分析を行ったうえでこまめに求人サイトをチェックし、早めに応募しましょう。

また、履歴書や職務経歴書に記載する「志望動機」「自己PR」の内容にこだわることも大切です。

有価証券報告書を参考に企業の将来性を感じた点や、自分の強みのなかで企業に貢献できる点などを盛り込み、深く掘り下げた内容に仕上げられれば、熱意が伝わり書類選考に通りやすくなります。
　

大手企業だけでなく優良企業の特徴に当てはまる会社を探す

「優良企業＝大手企業」をイメージする方も多いですが、企業規模に関わらず優良企業はたくさんあります。

「自由に有給休暇を取りやすい」「年収が高い」といった待遇面や給与面で満足できる働き方が可能な中小企業もあるので、企業選びをする際は会社のネームバリューだけに左右されないのが重要です。

企業を選ぶ際は会社の規模ばかりに目を向けず、「福利厚生の充実度」「キャリアアップの体制」「残業の有無」「年収の推移」など、さまざまな観点から判断してください。
　

なぜこの企業を選んだのかを明確にする

採用面接では、必ずといっていいほど志望動機を質問されます。採用担当者が志望動機を聞く理由は、会社の理念になるべくマッチした人材に入社してほしいからです。

また、たくさん同業他社があるなかでなぜ自社を選んだのか質問することで、企業研究ができているのかどうかもチェックしています。そのため、必ず明確な志望動機を必ず答えられるようにしておくのが重要です。
　

面接対策を行う

志望理由や自己PRが完璧だったとしても、面接で上手く伝えられなければ企業からの印象が下がりかねないので、十分すぎるくらいに面接対策に取り組んでください。

事前に面接でよく聞かれる質問をいくつか想定して、スラスラと答えられるようになるまで何度も反復練習を行うのがおすすめです。

また、質問に対する回答は、常に結論から話すことを意識してください。たとえば「私が御社を志望するのは〇〇だからです。なぜなら～」といったイメージで、結論を伝えた後に理由や具体例を話すと、相手が理解しやすくなります。

一人で面接対策を行うのに不安がある方は、ハローワークや転職エージェントの転職支援サービスを受けるのもありです。どちらも、転職市場に精通したアドバイザーが一緒に面接対策に取り組んでくれるので、アドバイスを受けつつ自信を持って採用面接に挑めます。

　

高卒で入れる優良企業に転職する際に出てくるよくある疑問

ここからは、安心して転職活動できるよう、高卒で入れる優良企業に関するよくある疑問とその解決方法を紹介していきます。
　

Q.東京や大阪などの大都市じゃないと優良企業はないの？

A.優良企業は全国に点在しているので、大都市以外でも見つかる可能性は高いです。

ただし、地方は都会に比べると企業数が少ないので、企業探しをする際は少し工夫したほうがいいかもしれません。

地方の優良企業で働きたい方は、以下4つのポイントを意識しながら企業を探してみてください。

Q.学歴が高卒なので面接官の印象が良くないのでは？

A.学歴より実力を重視する企業は、学歴が高卒でも悪印象になりません。

高卒は大卒に比べると4年も早く社会に出ている分、さまざまな経験を積んでおり、その分即戦力として期待されやすいです。

厚生労働省が公開した統計資料でも、令和5年3月に高校を卒業した人の有効求人倍率が3.52倍で前年より0.51ポイント上昇していることから、高卒だからといって気にしない企業が増えているのが伺えます。

　

高卒でも優良企業に入れるチャンスはある！特徴を調べてあなたのスキルセットと合うか確認しよう

優良企業は、学歴よりも人柄や経験、資格などを重要視している企業も少なくありません。効率良く理想の企業に入るためには、高卒から優良企業に入りやすい業界や職種を決めたうえで転職活動に取り組むことがコツです。

とは言え、優良企業に明確な定義はないため、最終的には「自分にとって働きやすいと感じるか」「自分が働いていて満足できるか」が基準となります。そのため、まずは企業の特徴をよく調べ、働くうえで大切にしている点を満たせるかどうかを確認してください。

また、学歴や経歴に関係なく実力で正当に評価されたい方は、ナイト系の求人に応募するのもおすすめです。高卒からナイト系業界への転職をおすすめする理由は次の通りです。

高卒で入れる優良企業に転職したい方は、ナイト系も含めてさまざまな求人情報をチェックしてみてください。