年収600万円の生活レベルを解説!高収入を目指せる業界も紹介

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年収600万円の生活レベルを解説!高収入を目指せる業界も紹介

年収600万円は現在の日本で高収入の基準とされることが多いです。

高卒者の平均年収は272万円という統計が出ています。そう聞くと「高卒で年収600万円なんて無理ではないか」と諦めてしまう方も少なくないでしょう。

しかし、資格取得や転職などによって、高卒でも年収600万円を実現することは可能です。

  • 今より年収を上げたい

  • 高収入を実現したい

という希望がある方はぜひこの記事をご一読ください。

高卒で年収600万円を達成する方法はもちろん、「年収600万円の手取り額や貯金額」「実際に年収600万円とはどれくらいの生活水準か」といった疑問にもお答えしていきます。

年収600万円は高収入と呼べる?

まず、前提として年収600万円は高収入と呼ぶことができるのでしょうか?

ここからは日本人全体に占める年収600万円台の人の割合や、日本人の平均年収について解説していきます。

また、高卒の平均年収にも詳しく触れていきますので、ここからどのように収入を増やしていったら良いのか、一緒に考えていきましょう。

年収600万円台の人の割合は6.7%

年収600万円台の人の割合は6.7%

国税庁の調べによると、年収600万円超~700万円以下の人の割合は、日本の給与所得者全体の中で6.7%を占めています。

参考:国税庁「令和3年分 民間給与実態統計調査」(参照 2023-08-29)

そして、年収が600万円以下の人の割合は給与所得者全体の82.7%を占めています。

つまり、年収600万円台は、給与所得者全体の中でも上位20%に入るということになるので、高年収であるといってもさしつかえはないでしょう。

日本人の平均年収は443万円

上記の国税庁のデータでは、日本の給与所得者全体における平均年収は443万円です。

このデータには扶養の範囲内で働いているパート・アルバイトの労働者なども含まれていますし、一方で年収1,000万円を超えるような高所得者も含まれています。

よって平均年収が「実態として平均的」であるとは言いがたいかもしれませんが、この平均年収を参考にしても、年収600万円というのは高収入の枠に入るといっても問題ないでしょう。

高卒の平均年収は約272万円

厚生労働省の調査によると、最終学歴が高校である高卒者の平均年収は約272万円です。

参考:厚生労働省「令和3年 賃金構造基本統計調査の概況」(参照 2023-08-29)

平均年収は男女で差があり、男性の方がやや収入が多くなっています。また、高卒者の中で平均年収が最も高くなるのは、年齢が55~59歳の男性で約352万円です。

しかし、60~65歳男性になると年収がぐっと下がり、平均年収は約272万円となり、高卒者の平均年収とほぼ同じになってしまいます。

高卒でも年収600万円は可能?不可能?

高卒でも年収600万円は可能?不可能?

高卒者の全体の平均年収が約272万円であることを考えると、高卒で年収600万円を実現している人の割合はかなり少数であると推測されます。

しかし、高卒で年収600万円は絶対に不可能というわけではありません。スキルアップや転職を上手く行うことで、高卒でも年収600万円を目指せます。

どのような職業に転職すれば年収600万円を目指せるかは後述します。まずは、年収600万円がどれくらいの生活水準になるのか見ていきましょう。

年収600万円の手取り額や貯金額はどのくらい?

年収600万円の手取り額や貯金額はどのくらい?

ここでは、年収600万円を実現した場合の実際の手取り額や貯蓄に回される割合などを見ていきます。

「年収600万円」と言っても、その全額が手取りになるわけではありません。

所得税や社会保険料などで控除される金額もあり、実際に手にする金額(手取り額)はこれよりも少なくなります。

また、ボーナスの有無によって、毎月の手取り額も変わりますので注意が必要です。

年収600万円のおおよその年間手取り額

先ほどもお伝えした通り、年収600万円といってもこの額面がそのまま手取りになるわけではありません。

税金や各種保険料などを計算に含めると、年間の手取り額は約460万円になると言われています。(もちろん、扶養家族の有無などで控除の額は変わることに注意してください。)

たとえば40歳以上で独身の場合、下記のような項目で金額が控除されます。

  • 所得税
  • 住民税
  • 健康保険料
  • 厚生年金
  • 雇用保険料
  • 介護保険料

これらの項目での年間の控除額を、年間・1ヶ月あたりに計算した金額は下記になります。

  引かれる金額(1年間) 引かれる金額(1ヶ月)
所得税 198,250円 16,521円
住民税 305,750円 25,525円
健康保険 294,300円 24,525円
厚生年金 549,000円 45,750円
雇用保険 30,000円 2,500円
介護保険 49,200円 4,100円
合計 1,426,500円 118,875円
参照元:全国健康保険協会「令和4年度保険料額表(令和4年3月分から)」(参照 2023-08-29)

ボーナスの有無や金額によって月の手取り額が変わることに注意

月々の手取り額はボーナスの有無や回数によっても異なってくるので、単純に600万円を12で割った金額ではないケースもあります。ボーナスの金額が大きい場合は、毎月の給与の金額は少なくなり、手取りも減少するのです。

それでは実際、ボーナスの有無や金額(給与の何ヶ月分か)によって毎月の手取り額がどれほど変わるか見ていきましょう。

ボーナス 年収(手取り) 月収(総支給額) 月収(手取り)
なし 約460万円 約50万円 約38万円
1ヶ月分 約458万円 約46万円 約35万円
2ヶ月分 約461万円 約43万円 約33万円
3ヶ月分 約460万円 40万円 約31万円
4ヶ月分 約459万円 37.5万円 約29万円
参照元:税金社会保障教育「税金・保険料シミュレーション」(参照 2023-08-29)

このように、ボーナスなしの場合の月収は「600万円÷12ヶ月=50万円」で、ここから税金や各種保険料などが引かれるので手取りは約38万円になります。

月給2ヶ月分のボーナスがある場合は、毎月の総支給額は43万円で、各種控除を計算すると、手取りは約33万円です。

ボーナスの金額によって毎月の手取りは大きく変わりますので、上記の例はあくまでも例であるということを念頭に置いておいてください。

手取り額からの貯蓄の割合

手取り額の目安がわかったところで、手取り額からいくらぐらい貯金に回せるかも知っておきましょう。

年収600万円で手取り額が約460万円の人の貯蓄の割合を、「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和4年)」を元に見ていきます。

上記のデータによると、年間手取り額が300~500万円未満の層の貯蓄割合は、年間収入に対して平均16%となっています。

つまり、年間の手取りが460万円であれば、約74万円を貯蓄に回すと平均的な貯蓄をしていることになるといえるのです。

とはいえ、貯蓄額は「実家暮らしか・一人暮らしか」「配偶者がいるか」「子どもの人数は何人か」といった環境でも大きく左右される点も頭に入れておきましょう。

年収600万円の生活レベルをパターン別に解説

年収600万円の生活レベルをパターン別に解説

それではいよいよ、年収600万円の生活レベルはどのようなものなのか、パターン別にシミュレーションをしていきます。

同じ年収600万円といっても、実家暮らしか、扶養する家族がいるのかなどで生活水準は大きく異なります。

実家暮らし・独身で一人暮らし・配偶者やお子さんがいるなどの違いでどのような生活を送ることになるのか、順番に見ていきましょう。それぞれのパターンの支出例も出していますので、参考にしてみてください。

【独身で実家暮らし】かなり余裕があるレベル

独身で実家暮らしの場合も、かなり生活に余裕があります。基本的に家賃や生活費を全額自分の収入から出したとしても、手取りの半分以上を貯蓄に回すことが可能です。

たとえローンなどが月数万円あったとしても、残りを貯蓄や趣味・娯楽費に回す、自己投資の費用にするなど、かなりお金の使い道の自由度は高いといえるでしょう。

余剰資金が多い場合は、投資をするなどの攻めた資産運用をするといった選択肢もとりやすいです。

支出項目 金額
家賃(実家にお金を入れる場合) 5万円
食費 2万円
水道光熱費 0円
通信費 1万円
保険料 1万円
交際費 3万円
趣味・娯楽費 2万円
雑費 2万円

【独身で一人暮らし】生活には困らないレベル

独身で一人暮らしの場合、基本的に家賃や生活費を全額自分の収入から出したとしても、手取りの半分以上を貯蓄に回すことが可能です。

贅沢な暮らしを選ばなければ、手取りの3割ほどを貯金に回す余裕もありますし、ボーナス月には旅行など大きな出費を伴う娯楽を行ってもよいでしょう。

趣味を楽しんだり、堅実に投資をしたりするなど、さまざまなお金の使い道があります。

支出項目 金額
家賃(実家にお金を入れる場合) 10万円
食費 5万円
水道光熱費 1万円
通信費 1万円
保険料 1万円
交際費 3万円
趣味・娯楽費 2万円
雑費 2万円

【既婚で子どもなし】少しゆとりのあるレベル

ここでは、世帯年収が600万円である場合を前提としています。

二人暮らしとなると、一人暮らしよりもゆとりのある間取りの部屋に住みたい方が多いと思いますので、独身のケースよりもまず家賃がかかります。

また、食費や光熱費なども金額が上がるため、貯金に回せる額は減ってしまいます。とはいえ、決して余裕がないわけではありません。

東京都内でも1LDKで家賃10万円ほどの物件も多いので、毎月の固定費がかさみすぎないようにしていれば、夫婦の趣味を楽しむレベルのゆとりはできます。

支出項目 金額
家賃(実家にお金を入れる場合) 10万円
食費 5万円
水道光熱費 1.5円
通信費 1.5万円
保険料 1.5万円
交際費 3万円
趣味・娯楽費 2万円
雑費 2万円

【既婚で子どもあり】少しゆとりのあるor余裕があまりないレベル

既婚で子どもありの場合、子どもの人数にもよりますが、子ども分の食費の他、教育費や医療費もかかります。

大学や専門学校にまで通うことを考えると、今だけを考えればいいだけではなく将来のための貯蓄も必要になりますし、習い事や学習塾などに通わせるならその費用もお金がかかるでしょう。

住む場所を含めて上手くやりくりしたり、公立の学校に通わせたりすることで多少のゆとりが生まれるかもしれませんが、場合によっては余裕がなくなってしまう事態も考えられます。

できればさらに収入を増やすことを考え、場合によっては共働きや副業、転職等をして収入を増やせれば生活にゆとりが出てきます。

支出項目 金額
家賃 10万円
食費 7万円
水道光熱費 2万円
通信費 2万円
保険料 1.5万円
交際費 3万円
趣味・娯楽費 2万円
雑費 3万円
養育費 3万円

年収600万円の生活シミュレーション

年収600万円の生活シミュレーション

ここからは、年収600万円の場合の項目でどのぐらいの出費が可能なのか、必要な費用を用意するにはどれくらいの期間がかかるのかなどを見ていきます。

  • 貯金
  • 家賃
  • 結婚
  • 出産・子育て
  • マイカー購入
  • 住宅購入

貯金

貯金可能な金額は毎月の生活費次第なので、家族構成や家賃がかかるかどうかなどの状況によって大きく異なります。下記の表はあくまで目安です。

世帯状況 貯金額
独身で実家暮らし 22万円
独身で一人暮らし 13万円
既婚で子どもなし 11.5万円
既婚で子どもあり 4.5万円

貯金をまったくしていないと急に大きな出費をしないといけなくなった際に、一気に生活が苦しくなってしまいます。

家族が多くて貯金に手が回らないという場合は、少しでもよいので毎月貯金ができるように、他の出費を切り詰めたり、収入アップを検討したりしましょう。

家賃

家賃の金額は一般的に、手取り収入の3分の1程度に収めるのが目安と言われています。

ボーナスなしの年収600万円の場合、手取り月収は約38万円となりますので、家賃に回せる金額は約12.5万円です。

ボーナスありだと手取り月収は約33万円となり、家賃に回せる金額は約11万円です。家賃は毎月必ず支払わなければいけないため、会社の業績次第でボーナスが出ない可能性がある方は、ボーナスを期待して高い家賃の家に住むのは少々危険です。

とはいえ、駅近くの家賃が高めの物件に住むことで通勤時間を短縮し、資格取得などの時間を確保してより高収入を目指すという手もあります。

結婚

結婚は、ただ婚姻届を出すだけでは終わらない可能性があります。

カップルによっては以下の項目で別途大きな費用がかかるので、結婚費用を考える際はお相手と必ず相談した方が良いでしょう。

  • 婚約指輪代
  • 結婚指輪代
  • 結納金
  • 挙式代
  • 新婚旅行代

それぞれの相場は、婚約指輪が約35万円、結婚指輪が約25万円、結納金が100万円、挙式代が約250~300万円、新婚旅行代が50万円ほどといわれており、トータルで500万円ほどかかる計算になります。

これらをすべて行うとかなり前から積み立てるか、両親から援助してもらう必要が出てきてしまうので、結婚を視野に入れている方は計画的な貯金が必要です。

独身一人暮らしの場合、毎月の貯蓄には13万円ほどが限度となるでしょう。ボーナスも足せるのであれば、結婚資金を用意するのに必要な期間が更に短縮できます。

出産・子育て

出産の際はまず入院費などで一時的に50万円ほどの費用がかかります。多くの場合、加入している健康保険から出産一時金を申請して受け取ることができるので、出産費用の大半をまかなえるでしょう。

(ただしお住まいの自治体や通院している産院、出産方法によって具体的にかかる金額は変わります。)

年収600万円だと、子ども1人であれば生活には少しゆとりを持てるケースがほとんどです。しかし、子育ては予定通りにいかないことが多く、急な病気・けがなどを含め、想定外の支出が発生することもあるでしょう。

また、子どもの数、進学先、家賃・住宅ローンなどのその他の支出といった状況によっては、年収600万円では余裕がない生活になる可能性がある点に注意が必要です。

マイカー購入

年収600万円の場合、マイカー購入も現実的です。

マイカーローンの限度額は年収の30~40%が目安となっていますので、利用する場合は180~240万円の借入れが可能となります。(また、自動車ローンの返済は3~10年が目安です、)

ちなみにマイカーは購入時だけでなく、購入後の維持費もかかることを忘れてはいけません。

  • ガソリン代
  • 駐車場代
  • 保険料
  • 車検費用
  • 自動車税などの税金
  • メンテナンス費

こういった項目で別に費用がかかりますので、車に関する支出は月々5万円程度を見積もっておくとよいでしょう。

住宅購入

年収600万円の人が住宅を購入するなら、住宅ローンは必須でしょう。住宅ローンの借入可能額は、返済負担率を収入の35~40%に定めている金融機関が多いです。

たとえば、全期間固定金利型住宅ローンである「フラット35」の場合、年収400万円未満の返済負担率は30%以下、400万円以上は35%以下と定めています。

フラット35で年収600万円の人が住宅ローンを借入れた際に、借入期間35年、元利均等返済で借入金利を1.54%として計算してみるとこのようになります。

返済負担率25%の場合 返済負担率30%の場合 返済負担率35%の場合
約4,056万円 約4,867万円 約5,679万円
参照元:住宅金融普及協会「借入可能額の計算」(参照 2023-08-29)
元利均等返済とは
毎月支払う返済額が一定となる返済方法のこと。

また、住宅金融支援機構のデータによると、2021年度の「土地付注文住宅」の価格の平均は、首都圏だと5,133万円です。よって、年収600万円の人であれば、首都圏で土地付きの注文住宅を購入することも可能だと言えるでしょう。

年収600万円を実現できるおすすめの職業5選

年収600万円を実現できるおすすめの職業5選

それでは、高卒でも年収600万円を実現できる職業にはどのようなものがあるのか見ていきましょう。

最終学歴により平均給与には大きく差が出ますが、高卒からでも目指せる職業でも、年収600万円を達成させることは不可能ではありません。

ここでは、学歴不問の職種や歩合制で給与が上がっていく職種などを中心に、年収600万円を実現できるおすすめの職業を5つご紹介します。

営業職

まずおすすめなのが、売上を出せそうなポテンシャルが認められれば経験がなくても採用する企業が多い職種である営業職です。

実際、学歴不問で高卒から入社が可能な求人が多くあり、営業成績が良ければ入社後の給与も上がりやすく、年収600万円を目指すことが可能です。

特に営業職の中でも、医療系営業職・外資系営業職・不動産系営業職は、平均給与が高い傾向にあります。扱う商材の単価が高かったり、専門的なスキルを求められたりするため、その分給与にも反映されやすいのです。

スキルを積んでからより収入が高い求人を出している会社に転職するという手もあるので、まずは未経験を採用してくれる会社で経験を積みましょう。

営業成績を上げ続けるのは大変なことではありますが、チャレンジする価値がある職業の一つです。

コンサルタント

コンサルタントとは、企業の経営状態や悩みを解決するために改善策や戦略を考えてアドバイスをする仕事です。

コンサルタントの求人も学歴不問のものが多くあり、個人のスキルや実績でインセンティブ(報酬)が得られますので、働きぶり次第で年収600万円を目指すことができます。

学歴不問のコンサルタントの求人には、企業のM&Aに携わるもの、経営コンサルタント、企業の幹部候補・マネージャー候補、ITコンサルタントなど幅広い求人があります。

企業の経営に深く関わっていくポジションのため、経営についての本を読んだり動画を見たりして勉強しておくと良いでしょう。

また、未経験の場合はやる気を買ってもらうために、中小企業診断士などの資格取得をしておくのもおすすめです。

ITエンジニア

現代社会において需要が高い「ITエンジニア」も年収600万円を目指せる職業の一つです。

コンピューターを動かすシステムやアプリの設計が主な仕事になります。

ITエンジニアの場合、学歴よりも専門スキルや知識をどれほど持っているかが重要視されるため、高卒でも転職が可能です。

ITエンジニアの平均年収は全給与所得者の平均年収よりも高いため、転職により年収アップが見込めます。

また、年収600万円を目指すとなると、プロジェクトの上流工程に携わったり、チームの他のエンジニアをまとめ上げるマネジメントの役職や立場を目指したりすることで、目標の年収に近付けられます。

国家資格を必要とする職業

国家資格を必要とする職業の中にも、年収600万円を実現できる職業がたくさんあります。

特定の資格がなければ行えない職業は希少性があるので、重宝されるからです。

また、何よりこれまでの職歴に自信がなくても、転職時に自身のスキルを証明することができますし、資格さえ取れれば収入アップに直結させられるのがポイントです。

ただし、国家資格の中には年齢や学歴などの受験資格を必要とされるものがある点は注意してください。

年収600万円を目指せる国家資格には、行政書士や宅地建物取引士、社会保険労務士などがあります。資格を活かして転職をするのもよいですし、ある程度実績を積んだら独立を考えることもできるでしょう。

高卒が取得できる国家資格は以下の記事にまとめてありますので、ぜひこちらもご覧ください。

高卒でも取れる資格とは?おすすめ資格10選と資格で高収入を稼ぐ方法

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ナイト系の店長・幹部候補

学歴不問で年収600万円を目指せる職業として最後におすすめしたいのが、ナイト系の店長・幹部候補です。

ナイト系の職業は業界全体で、学歴や職歴に関係なく高収入を狙いやすく、特に店長・幹部候補となると月給40万円以上の求人が多く出ています。

実際、未経験からでも入りやすい業界で、努力次第で若くてもマネージャークラスに昇進していくことが可能です。

一度ナイト系の業界に入ってしまったらその後の転職がしにくくなるのではないかと不安もあるかもしれませんが、ご安心ください。

むしろマネジメントの経験を積むことができれば、その経験を買われてその後の転職で

有利に働くケースすらあります。

年収600万円を実現するためのポイント

年収600万円を実現するためのポイント

高卒で年収600万円を実現するためには、どのようなポイントを押さえれば良いのでしょうか?

これまで紹介してきた職業に転職するのも一つの手段ですが、何の戦略も立てずに転職してしまうと、思ったように年収が上がっていかないなんてこともあります。

年収600万円の実現性を高めるためにはどのような行動をすべきかを、具体的にご紹介します。

スキルアップして自身の価値を高める

年収600万円を目指すのにまず大切なポイントは、スキルアップをするという点です。

特に若い世代は好待遇を受けられるような職歴を持っていない人も多いので、資格取得や専門スキルを身につけるなど、転職市場での自身の価値を上げることが大切になります。

具体的に目指したい業界や企業がある場合は、そこで求められる資格やスキルを身につけてから転職活動を行うと効率的です。採用される確率も上がりますし、採用後の待遇も良くなる傾向にあります。

また、資格によっては取得するだけで「資格手当」をもらえる場合も出てきます。特に難関の資格は取っておいて損はありません。

たとえば不動産業界では、宅地建物取引士の資格が優遇されます。これは5人に1人の割合で専任の宅地建物取引士を設置しなければならないという法律があるからです。

このように、事前に求められる資格やスキルをリサーチして、自分の力を高めていくことをおすすめします。

平均年収が高い業種に転職する

充分なスキルを身につけたら、転職をしましょう。しかし、どれだけ資格やスキルを身につけても、平均年収が低い業界に身を置いてしまっては、年収は上がりにくいです。

一方で、前述したような平均年収が高い業界に転職をすれば、それだけで給与が上がりやすいです。

自分のスキルがどれだけ高くても、平均年収が低い業界・企業ではスキルに見合った給与を受け取ることは難しいでしょう。

スキルアップをして自身の価値が高まり、現在の待遇では釣り合わないと感じるようになったら、それが転職を考えるべきタイミングです。

業界全体の平均給与を調べ、その中でも気になる企業や待遇の良い企業を探しましょう。

そこで新たなキャリアを積むことで、年収600万円を叶えられる可能性が高まります。

また、業界の中でも大企業に狙って入って収入を伸ばすのも手です。

高卒で大企業に就職できる業界10選&職種6選!大企業で働くメリットや方法も詳しく解説

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年収600万円以上でゆとりのある生活を目指そう

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年収600万円以上は、日本の中では高収入に属します。独身であればかなりゆとりのある生活を送れますし、結婚して子どもを持つ場合でも、クリアしていると多少のゆとりが出る年収です。

年収600万円台の人の割合は6.7%とかなり少数ですが、高卒の方でもスキルアップや転職をすることで、収入を上げられます。

マイカーやマイホームを持ちたいとは思いませんか?年収600万円が実現すれば、それらの夢も叶います。

まずは目指したい業界を見つけ、その業界で役立つ資格やスキルを取得しましょう。

そして、自分の市場価値を上げて有利な条件で転職をし、転職後もキャリアを積んでいくことで、年収600万円が実現する可能性が高まります。

高卒で年収600万円を目指せる「ナイト系」で一発逆転も!

ナイト系の業界は、中卒・高卒でも目指せる「学歴を気にしない業界」です。頑張り次第で幹部クラスに出世することもできますし、高収入も期待できるでしょう。

最後に、若いうちからナイト系に転職し、高収入を実現した人の体験談をご紹介します。

体験談を読んで気になってきたという方は、ぜひナイト系の求人を一度のぞいてみてくださいね。

  • 僕は中学卒業後、建設業界に入って6年ほど働きました。体力には自信がありましたが、この先何十年もずっとこの仕事を続けていくことに疑問を抱いていた時に、先に上京していた地元の知人から、「ナイト系のお店を経営するからちょっと手伝ってくれないか?」と連絡があり、飛び込みました。

    全くの素人だったので一旦別のお店で数ヶ月修行をしたのですが、今のお店をオープンさせる目処が立ってそのお店は辞めました。

    最初に入ったお店でノウハウは勉強させてもらっていたから、次第にお客様の求めるものがわかってきて、収入も安定して社員も雇えるようになりました。年収もすぐに600万円どころか1,000万円にも手が届くレベルになりました。今は二店舗だけですが、これからもどんどん店舗を展開させていきたいです。

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