高卒で年収1000万円の仕事と就職方法、必要資格や就職までの流れ

「高卒だから年収1,000万円なんて無理だ」とあきらめてしまっていませんか？

もちろん、学歴にかかわらず年収1,000万円を稼ぐことは簡単ではありません。しかし、高収入の仕事を選んだり副業をしたり資格を取得したりすれば、高卒でも年収1,000万円は可能です。

本記事では年収1,000万円が可能な仕事や、稼げる副業・資格を具体的に解説します。高卒で年収1,000万円を稼ぎたい人は、ぜひ参考にしてみてください。

高卒でも年収1,000万円は可能？すごいことなのか？

そもそも高卒で年収1,000万円を稼ぐことは、本当に可能なのでしょうか。まずは日本人の平均年収や、年収1,000万円を稼いでいる人の割合などのデータから、年収1,000万円の可能性を探ってみましょう。

日本人の平均年収は443万円

国税庁の「令和3年分民間給与実態統計調査結果」によると、給与所得者の平均給与は1年で443万円です。男女別に見ると男性の平均が545万円、女性の平均が302万円でした。

ただし、上記の数字はあくまで平均値です。平均値では、極端に年収が高い人がいると平均年収が引き上がります。

極端な高年収の影響を受けない中央値（データを小さい順に並べた場合の中央にあるデータ）で見ると、給与所得者の男性の年収中央値は約400万円、女性の年収中央値は約300万円でした。

つまり全給与所得者の平均年収は350万円と考えると、年収1,000万円は平均年収の約3倍となる計算ですから、やはり1,000万円を稼ぐのはすごいことといえます。

出典：国税庁「令和3年分民間給与実態統計調査」

年収1,000万円以上の人は4.9％

国税庁の「令和3年分民間給与実態統計調査」によると、年収1,000万円以上の人は4.9％でした。

内訳は年収1,000万円〜1,500万円以下が3.5％、1,500万円〜2,000万円が0.8％、2,000万円〜2,500万円が0.3％、2,500万円超が0.3％です。

なお、年収200万円以下の割合は21.4％なので。年収1,000万円を稼いでいる人がいかに少ないかが分かるデータといえます。

出典：国税庁「令和3年分民間給与実態統計調査」

高卒で年収1,000万円を超えている人の割合は0％に近い

国税庁は学歴別の年収を調査していないため、高卒で年収1,000万円を超えている人の割合は、正確に把握できません。

ただし、起業している人や個人事業主、投資収入がある人などを除くと、会社勤めの20代高卒で年収1,000万円を稼いでいる人の割合は、4.9％よりもずっと低い水準にとどまっていると考えられます。

理由は、そもそも高卒者の平均年収が大卒の平均年収に比べてかなり低いためです。

なお、厚生労働省の調査をもとにした、高卒と大学の平均年収は以下の通りです。

	高卒の平均年収	大卒の平均年収
男性	354.1万円	464.2万円
女性	264.0万円	346.6万円
男女計	325.8万円	431.4万円

男女の平均を見ても、大卒と高卒では平均年収で100万円以上の差があります。この差を考えると、20代高卒の給与所得者で年収1,000万円を稼いでいる人は、ほぼ0％に近いでしょう。

出典：厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査　結果の概況　学歴別にみた賃金」

年収1,000万円以上の手取りはどのくらい？余裕ある暮らしはできる？

年収1,000万円の場合、手取りは750万円前後です。

年収が1,000万円でもその全額が懐に入るわけではありません。収入からは所得税・住民税、社会保険料（健康保険料・厚生年金保険料・雇用保険料など）が差し引かれます。

引かれる税金の額は各種控除の有無でも変わるため一概にいえませんが、税金と社会保険料で25％を差し引かれたとすると、手取り額は約750万円、月給に換算すると約62万円になります。

1人暮らしで月給が約62万円なら、生活費を差し引いても30万円以上は手元に残るでしょう。無駄な散財をしなければ、金銭面にかなり余裕をもって生活できます。マイホームの購入や老後の資産形成を考える余裕も出てくるでしょう。

高卒で年収1,000万円を達成するための方法

確かに高卒で年収1,000万円を稼ぐのは楽ではありません。しかし、以下のような方法を実践すれば、年収1000万円を稼ぐチャンスは十分に出てきます。

【方法1】努力次第で大きく稼げる仕事に就く

最初に紹介するのは、努力次第で大きく稼げる仕事に就くことです。

初任給の高い仕事に就くのもよいですが、もともとの給料が高く設定されている仕事は学歴フィルターによって入社を弾かれる可能性も大きいため、あまりおすすめできません。

しかし、営業職などのインセンティブ制度がある仕事なら、学歴に関係なく基本給にプラスして収入が入ってくるので、努力次第でかなり稼げます。

【方法2】会社に勤めながら副業を始める

会社に勤めながら副業を始めるのもおすすめです。

年収1,000万円以上の人は4.9％であることから考えても、会社員一本で1,000万円を稼ぐのはかなり難易度が高いといえます。会社の昇給制度では年1,2回しか昇給のタイミングがありません。昇給額も小刻みなため、どうしても稼げるようになるまでのスピードが遅くなります。

しかし、副業で稼いだ収入と社員としての給与収入を合わせれば、年収1,000万円も夢ではありません。

副業なら月に数万〜数十万円を稼ぐことも可能なため、会社員の昇給スピードよりも早く稼げる可能性が高いでしょう。

また、副業の収入が安定して会社員としての月給よりも稼げるようになれば、独立してさらなる収入アップを目指せるのも魅力です。高卒で成功しやすい副業については後で紹介します。

【方法3】学歴不要で平均給与の高い資格やスキルを取得する

年収1,000万円を目指すなら資格やスキルの取得もおすすめの方法です。

資格なしでノースキルの人が年収1,000万円稼ぐのは、かなり難易度が高いといえます。しかし、評価される資格やスキルがあれば、給与の高い仕事に就きやすくなるのです。

もちろん資格なら何でもよいわけではなく、平均給与が高い職種に就くために必要なスキルや資格を取得するのが大切です。

たとえば、プログラミングスキルなら学歴不要で入れる企業が多く、平均給与も高めです。副業にもしやすいのでメリットの多いスキルといえるでしょう。

ただし、資格やスキルを取得するには、相応の努力も必要です。また、取得したからといって、すぐに就職にはつながらない資格も多いため、稼げるようになるまでにはある程度時間がかかることもあります。

高卒でも年収1,000万を稼げる仕事5選

ここでは、高卒で年収1,000万円を稼げる仕事を5つ紹介します。もちろん企業や働き方次第で必ず1,000万円の年収が稼げるとは限りませんが、それでも学歴に関係なく稼げる仕事を厳選しているので、自分に合った仕事を見つけてください。

【仕事1】ITエンジニア

ITエンジニアとは、IT技術者の総称でシステムエンジニア（SE）・プログラマー（PG）・ネットワークエンジニア（NE）などに細分化されます。これらのITエンジニアが稼げるのは、ITがあらゆる分野に欠かせない世の中となったため、幅広い業界で需要が高いからです。

ITエンジニアは学歴に関係なく、プログラミングの知識やシステム開発のスキル・経験によって年収が決まります。平均年収は450万円前後とされていますが、スキル次第では年収1,000万円も夢ではありません。

また、知識や経験を積むと、システム設計などの上流とされる工程に携われるようになり、上流工程に行くほど年収も上がります。また、独立や副業で年収1,000万円を目指すことも可能です。

未経験からエンジニアを目指す場合、まずは目指すITエンジニアの種類を決めましょう。それぞれの分野で必要なスキルは専門学校や独学で学べます。未経験OKのアルバイトで収入を得ながら実務を通してスキルを習得するという手もありです。

【仕事2】不動産の営業

不動産営業は、分譲マンションや戸建て住宅の販売、賃貸住宅の仲介などをする仕事です。

不動産営業社員の平均年収は約430万円です。しかし、男性の不動産営業だけで見てみると年収1,000万円を超える人の割合が10％弱もあり、10人に1人程度が1,000万円以上稼いでいます。

不動産営業の募集条件に学歴の指定はないケースが多いため、高卒でも優れたセールススキルがあれば高収入を得られます。不動産は商材の単価が高く、成約すると高いインセンティブ（歩合）が得られるのが高収入の理由です。

つまり努力の分だけ稼げる仕事といえますが、同時に競争が激しい業界でもあるため、営業スキルが低いとなかなか稼げません。

参考：厚生労働省「令和3年分　民間給与実態統計調査」（参照 2023-07-19）

【仕事3】生命保険の営業

保険営業の仕事の平均年収は約380万円。他の業界の平均年収と比較すると低い傾向にあります。しかし、あくまで平均であり、年収1,000万円〜2,000万円を稼ぎ出す人もいます。なぜなら保険営業も契約単価が高く、インセンティブ（歩合）が大きいためです。

特に外資系生命保険会社は、高卒で年収1,000万円も狙えます。外資系企業は完全実力主義であり、学歴は問われません。契約さえ取れればそれでOKなのです。

ただし、生命保険のセールスには高い営業スキルが求められます。形のない商品で優位性をアピールするのが難しい上、顧客に保険が必要だと感じてもらうところからセールスを始めなければならないためです。断られてもめげないタフなメンタルが必要とされます。

【仕事4】建築現場の施工管理

施工管理は工事の現場で作業の監督をするだけでなく、スケジュール調整や人員・資材の原価管理など、その業務は多岐にわたります。

施工管理の仕事の平均年収は約450万円。日本の平均年収と比較すると収入が高い職種です。施工管理職で実際に年収1,000万円を超える人は6％〜7％います。

年収1,000万円を超える施工管理者に共通するのは、国家資格である「施工管理技士1級」の資格を取得していることです。

施工管理技士の1級資格を取得するには、まず2級に合格する必要があります。2級は学歴不問で満17歳以上なら誰でも受験できます。まずは2級に合格して現場で経験を積みながら1級を目指しましょう。

参考：厚生労働省「令和3年分　民間給与実態統計調査」（参照 2023-07-19）

【仕事5】工場の管理職

工場の管理職とは班長・主任・係長・課長・部長・工場長などの役職にある人のことを指します。工場で働く人々を管理して、生産をスムーズに進めるのが管理職の役割です。

工場の管理職は役職によって異なり、450万円前後が平均値とされていますが、工場長になると年収1,000万円〜1,500万円も可能です。高卒で作業スタッフからスタートして、工場長を目指せるケースもあります。

高卒で工場に勤務した場合の年収は、最初こそ300万円に満たなくても、5年後には400万円、10年後には500万円と上がっていきます。

また、班長・主任・係長などの管理職になって手当がつくケースもあるでしょう。ただし、大手企業の工場では係長・課長クラスは大卒の人がなる場合も多いようです。中小企業では高卒の人が工場長を務めることも珍しくないので、まずは入社する企業選びをしっかりしていきましょう。

高卒で年収1,000万を稼ぐために行うべきおすすめの副業3選

稼げる副業にはどのようなものがあるでしょうか。ここでは学歴不問で独立も可能な副業3つを紹介します。

【副業1】プログラミング

プログラミングは需要が高いため、副業でも高い報酬を得られるスキルです。専門学校に通わなくてもオンラインで学習できる手段も豊富なので、働きながらでも知識やスキルを身に付けられます。

クラウドソーシングサービスを見てもアプリやシステムの開発などの案件が多数あり、土日に副業するだけで1万円〜10万円を稼げます。好きな場所で好きな時間に取り組めるため、本業とも両立しやすいでしょう。

最初は単発依頼でプログラミングの業務を引き受けるところから始めます。長期契約できるクライアントを見つけられれば、安定した収入になり独立開業につながる可能性も出てきます。

【副業2】ブログ

ブログは自分の興味や趣味、専門知識を活かして収益化できる副業です。役立つコンテンツや魅力的なコンテンツを発信できれば、アフィリエイト広告やスポンサーシップなどを通じて収入を得られます。

アフィリエイトマーケティング協会によると、一般人のブログの平均収入は毎月5万円〜6万円程度です。 3割以上のブロガーは1円も稼げない一方で、1割弱のブロガーは毎月100万円以上を稼いでいます。

成果を上げるには、ブログの継続的な更新と読者の集客が重要です。最初は報酬がまったく得られない中でコンテンツを作成し続けならないので、稼げるようになる前に諦めないことが大切です。

参考：アフィリエイトマーケティング協会「アフィリエイト・プログラムに関する意識調査 2022」（参照 2023-07-19）

【副業3】投資（株・不動産など）

本業をしながら、株式投資や不動産投資、暗号通貨などの投資で稼ぐ方法もあります。投資は資産を運用して収益を得る方法の一つ。学歴に関係なく、自分の知識や興味に合った投資方法を選んで収入を得ることが可能です。

ただし、投資にはリスクが伴うため、情報収集とリスク管理が必要になります。また、投資できる金額が少ないとリターンも少ないのが一般的です。元手が少ないと大きな利益を得るには、かなりの時間が必要となってしまいます。

短期間で儲けようとリスクの高いFXや株式の信用取引に手を出すと元手さえ失ってしまう可能性もあるため、よく調べてから挑戦するかどうか検討してください。

高卒で年収1,000万を稼ぐためにおすすめの資格7選

ここでは、年収1,000万円を目指すためにおすすめの資格を紹介します。学歴不要で比較的給料の高い仕事に就ける可能性がある資格は、以下の7つがあります。

【資格1】宅地建物取引士

宅地建物取引士（たくちたてものとりひきし）は、不動産取引の専門家であることを証明する国家資格です。不動産業界で年収1,000万円を目指すなら、宅地建物取引士の国家資格を取得するとよいでしょう。

宅地建物取引士の平均年収は500万円〜700万円です。経験を積みながらスキルを磨いていくと、将来的に年収1,000万円も夢でありません。

ただし宅地建物取引士の国家試験は、学歴こそ関係ありませんが、合格率が毎年15％程度と低めです。不動産業界で1,000万円を目指しているなら、計画的に資格取得のための勉強を進めましょう。

【資格2】不動産鑑定士

不動産鑑定士は、不動産の価値を鑑定評価できることを証明する国家資格です。不動産の評価や鑑定に関する専門知識をもって、需要の高い案件に携わると高収入を得られます。

中堅以上の事務所の年収は入社1年目で400万円～500万円、3年目で約600万円、6年目で約750万円、10年目で約900万円が目安で、大手事務所の場合は1,000万円を超える人もいます。

また、不動産鑑定士の資格を活かして不動産コンサルティングとして独立すると、1人で2,000万円〜3,000万円ほどの売上を出すことも可能です。

不動産鑑定士のニーズは不動産があり続ける限りなくなりません。将来性の高い仕事であるといえます。

【資格3】公認会計士　

公認会計士は国家資格で、企業の財務諸表の作成・監査・税務コンサルティングなど、会計に関するさまざま業務に携われるようになる資格です。

公認会計士の試験合格者の多くが、監査法人と呼ばれる組織でキャリアをスタートしますが、初年度でも500万円〜600万円の収入があります。公認会計士全体の平均年収はおよそ1,000万円です。全職業の平均年収と比べると、倍以上の年収を稼いでいることになります。

ただし、公認会計士の試験の難易度は、財務系国家資格の中でもトップレベル。学歴は問われませんが、非常に高いハードルがあります。そのハードルを超えられれば、年収1,000万円が近づくでしょう。

【資格4】証券アナリスト

証券アナリストは、株式取引におけるアドバイスを行う知識があると証明する資格です。日本証券アナリスト協会が発行する民間資格で、取得すると金融・投資のプロフェッショナルな人材であると認められます。

証券アナリストは、証券会社や投資銀行などの金融機関で働き、高度な分析や研究業務を担当して高収入を得ることが可能です。平均年収は1,000万円を超えており、普通の会社員と比較してかなり高額といえます。

証券アナリスト試験の受験資格には年齢や学歴の要件がありません。試験自体の難易度はそれほど高くはなく、合格率は50％程度が目安です。ただし、受験するには日本証券アナリスト協会の講座の受講が必要となるので注意してください。

【資格5】中小企業診断士

中小企業診断士は、中小企業の経営課題に対応するための診断・助言を行える能力があることを証明する国家資格です。中小企業の経営支援やコンサルティングをして、成果を上げれば高収入を得られます。

中小企業診断士の年収は平均で1,000万円以上です。自営やフリーランスで中小企業診断士として働く人なら、1,500万円以上稼いでいる人もいます。

会社員でも入社前に中小企業診断士の資格を所有していれば、就職にも有利になります。また、出世コースに乗れば、資格を活かして企業内でも年収アップができるでしょう。

中小企業診断士の試験は、学歴を問わず受験可能で誰でもチャレンジできます。ただし、合格率は1次試験・2次試験ともに20％前後なので、難易度は高めです。

【資格6】通関士

通関士（つうかんし）は輸出入の手続きに関する専門家であり、依頼人に替わって通関業務を行える資格です。貿易や物流に関する高度な知識と経験が求められるため、高収入を得られます。

通関士の平均年収は500万円〜800万円前後が相場です。年収1,000万円以上稼いでいる人の数こそ少ないものの、他の職種と比較すると平均的に高い収入を得られます。

通関士の国家試験は学歴や年齢などの要件がなく、誰でも受験可能です。通関士国家試験の合格率は例年10％〜15％程度で推移しています。難関資格ですが、取得できれば商社や通関業者、貿易・流通に携わる会社などへの就職が有利になるでしょう。

【資格7】日商簿記検定

日商簿記検定は経理職に役立つ資格です。1級から3級まであり、1級は簿記資格の中でも最もレベルが高く、合格への難易度もかなり上がります。

日商簿記1級や2級を取得すると、会計関連の職業だけでなく、一般企業に就職する際にも有利に働く可能性が高くなります。

経理職の平均年収は約460万円です。経理職は、歩合給のような成果報酬がある勤務形態ではありませんが、それでも大手優良企業や成長中の企業の管理職になると、年収1,000万以上を目指せます。

高卒で年収1,000万を目指す上で理解しておくべき注意点

稼げる仕事に就いたり、副業をしたり、資格を取得したりすれば、高卒で年収1,000万円は不可能ではありません。ただし、注意すべきポイントもあります。アクションを起こす前に注意点もチェックしておきましょう。

【注意点1】成功する努力は必要

年収1,000万円を達成して4.9％の仲間入りをしたいなら、当然ですが周囲から抜きん出られるよう高いスキルを身につける努力が必要です。

以前、ハイクラス人材向けサービス「iX」が、首都圏に住む会社勤めの年収1,000万円プレイヤーに行ったアンケート調査で「年収1,000万円になれた要因」をたずねたところ、1位は「自身の努力」（56.4％）でした。

能力や運もあるでしょうが、成功するには相応の時間とコストをかけながら努力する姿勢も欠かせません。高卒で高収入を稼いでいる人の多くは、学び続けるなどの自己啓発に努めているのです。

参考：経営プロ「年収1,000万以上になれた要因は「自身の努力」と「運」―新入社員時の初任給および意識調査より」（参照 2023-07-19）

【注意点2】税負担が重くなる

年収が高くなると、税負担が重くなる点にも注意が必要です。

日本では所得に対して「累進課税制度」が採用されています。累進課税とは、課税所得が増えれば、その分所得税の税率が引き上げられる制度です。

課税所得に対する税率は、以下のとおりです。

課税される所得金額	税率	控除額
1,000円～194万9,000円	5％	0円
195万円～329万9,000円	10％	9万7,500円
330万円～694万9,000円	20％	42万7,500円
695万円～899万9,000円	23％	63万6,000円
900万円～1,799万9,000円	33％	153万6,000円
1,800万円～3,999万9,000円	40％	279万6,000円
4,000万円以上	45％	479万6,000円

参考：国税庁「No.2260 所得税の税率」（参照 2023-07-19）

例えば各種控除額を差し引いた課税所得が1,000万円の場合と2,000万円の場合を比較すると、それぞれ以下の計算式で納税額が決まります。

• 1,000万円✕33％－153万6,000円＝176万4,000円
• 2,000万円✕40％－279万6,000円＝520万4,000円

年収2,000万円の場合、1,000万円の場合に比べて344万円も税負担が増えます。年収が倍になっても、使えるお金が倍になるわけではないことを認識しておきましょう。

【注意点3】勧誘目的の話が多くなる

年収1,000万円を稼いでいることが第三者に周知されると、不動産投資や保険などや勧誘目的の話が舞い込んでくるケースがあります。中には詐欺まがいの話も含まれている可能性があるため十分に注意してください。

高卒でも年収1,000万円は可能！稼げる業界への転職もおすすめ！

まとめると、高卒で年収1,000万円を目指すコツは以下の3つです。

それぞれの具体的な例も本記事の中で紹介しました。自分に合った方法を選んでチャレンジしてみてください。

また、高卒から年収1,000万円を目指せる業界は「ナイト系」も当てはまります。

ナイト系の職場は学歴不問で実力主義です。入社して早期から昇給・昇進ができるお店も多く、評価がすぐに給料やポストに反映されます。また、基本給にプラスして歩合や各種手当を支給したりするお店も多く、どんどん収入アップを目指せるのが特徴です。

【体験談】20代前半で年収1,000万目前に！ナイト系も稼げる仕事の一つ

最後に、実際にナイト系で年収1,000万円に近づいた人の体験談を紹介しましょう。

ナイト系は特別な経験や資格も必要ありません。今すぐ高収入に向かって仕事をしたいという方に向いている業界なので、興味が出てきた方は一度求人を確認してみてはいかがでしょうか。